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メンタルヘルス あるあるSOS

第4回組織としての予防と対策

今回は、企業が持って欲しいメンタルヘルス対策の考え方と、知っていて欲しい支援サービスについてお伝えします。今までの記事では、メンタルヘルスの症状や病気についての解説と、対処法をお伝えしてきました。では、実際にこのようなSOSが出ない職場にするためにはどうしたらよいのか(=予防の考え方)、SOSを発見したらどうしたら良いのか(=組織としての対処法)についてご紹介します。

  • メンタルヘルス予防策
  • 組織としての対処法

その1 メンタルヘルス担当者を設置しましょう!

あなたの会社では、社内を良く知るメンタルヘルス担当者が設置されていますか?メンタルヘルス担当者は、多くの企業では名ばかりで、衛生管理者等が兼務しているという状況が多く見られます。形式ばかりの担当者は、任命された本人にも果たす役割がわかっていないということもしばしばだと聞きます。これでは、メンタルヘルスのSOSに気がつくことは難しいですし、実際に社員が悩みを打ち明ける気になるはずもありません。多くの大企業では、産業医を設置し、メンタルヘルス対策を実施していると思います。しかし、社員の心の様子の変化にいち早く気づくことができるのは、共に仕事をしている社内の人間です。産業医がいれば、頼りになりますし、専門的なアドバイスを受けることもできるという点ではとてもメリットがありますが、社内にメンタルヘルスのアンテナを張った心強い人物がいるならば、社員も相談するチャンスが増えることから、実践的な予防と言えるでしょう。

その2 さまざまな立場の社員で形成された対策委員会を作りましょう

メンタルヘルスの問題は、社内の部署や仕事の仕方によって、発症する環境はさまざまです。ですから、起こってくる問題も様々であると言えます。社内のさまざまな立場の社員で形成された対策委員会を作り調査をすることが大切です。一部の部署に、問題が集中していることがわかったり、それを解消するために部署を超えた連携をすることで、社員のおかれた環境を変えるような抜本的な改革案が見つかることもあります。

その3 社内教育を始めましょう!

今までの記事でも、早期発見が重要だということは何度もお伝えしてきました。早期発見のためには、メンタルヘルスに関する知識が必須です。さまざまなメンタルヘルスの問題はストレスに密接に関係しています。ですから、まず始めの一歩として、ストレスマネージメントの知識を社内で共有しましょう。コストをかけずとも、ビデオ教材などをうまく活用すればしっかりした勉強会を行うことも可能です。

その4 相談機関を活用しましょう。

メンタルヘルス対策のために、国が設置している相談機関をご紹介します。企業の立場に立った助言をしてくれる機関で、相談料は無料です。是非活用してみてください。

産業保健推進センター(全国47都道府県に設置 主に従業員規模50人以上の事業所の支援をしています。)
詳しくはこちらをご覧ください ⇒ http://www.rofuku.go.jp/sanpo/

■サービス内容
 ・企業の個別相談の実施
 ・企業向けメンタルヘルスの研修の実施
 ・ビデオ、書籍の貸し出し
 ・メンタルヘルス対策支援センターの運営
  ┗企業への訪問個別相談、助言等

4つのケア

厚生労働省は、平成12年に「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」を策定し、メンタルヘルス対策の推進を発表しました。
その中でメンタルヘルスケアの具体的な進め方として「4つのケア」を提唱しています。

1.セルフケア(社員自ら行うストレスへの気づきと対処)

社員教育でメンタルヘルスの知識を提供し、自己管理を促す。
気軽に相談できる窓口を作る。
ストレスのセルフチェックが出来る仕組みを作る。

2.ラインによるケア(管理監督者が行う職場環境等の改善と相談への対応)

上司・管理職などにより、残業時間、心理的負荷、過度な責任が生じないように配慮を行う。
前提として、管理職に対し心の健康に関する教育研修が実施される必要がある。

3.事業場内産業保健スタッフ等によるケア(産業医等による専門的ケア)

社内に産業医などの専門家を設置し、心の健康相談に応ずる相談機能を持たせる。
上司・管理職などと連携し、発症してしまった社員の職場復帰及び職場適応を指導及び支援をする。

4.事業場外資源によるケア(事業場外の専門機関によるケア)

外部の専門機関などとの連携をする。
(地域産業保健センター、産業保健推進センター、中央労働災害防止協会など)



メンタルヘルスで重要なことは「病気にならない環境づくり」です。
会社を支えてくれている働き手が突然長期で戦線離脱!といった事態が発生してしまう事は会社にとって大きな損失となります。しっかりと仕組みを作り、予防と早期発見を心がけましょう。

もし対策を行っても、社員が病気になってしまった場合は、復職に向けてゆっくりと時間をかけましょう。
復職のキーワードでは、良く「あせらない、あわてない、あきらめない」と言われています。復職を焦ったばかりに再発してしまい、休職を繰り返してしまうケースも多くあります。そうしてさらに復職が遅くなってしまわないように、病気となった本人も、周りのスタッフも、会社もこの3つを忘れずにメンタルヘルスに心がけましょう!

写真:なんこうしんいちろうさん

監修
南光進一郎

1972年東京大学医学部卒業。現在、帝京大学医学部精神神経科(メンタルヘルス科)主任教授。医学博士、精神保健指定医。【統合失調症患者の自立・就労を目指す薬物治療勉強会】世話人代表。
訳書:『分裂病がわかる本』 フラ・トリー著(監訳)日本評論社1997年。『分裂病の起源』 ゴッテスマン著(監訳)日本評論社1993年。『ホロコーストの科学』 ベンノ・ミュラーヒル著(監訳)岩波書店1992年等多数。